垂直着離陸可能なドローン型タクシー、シカゴ・ワシントン間をトンネルで30分移動を可能にするハイパーループワン計画、VR空間で自分だけのバーチャルブティックで３Dプリンティングされた服のお買い物、そして、世界各国を過去から現在までVRで社会科見学で教師ゼロ時代…
これらは、今から１０年以内に確実に可能になるテクノロジーです。
テクノロジーが進化すればするほど、必要になるのが通信インフラ。通信インフラを動かすのは、電力です。
（参考：2030年：すべてが「加速」する世界に備えよ (NewsPicksパブリッシング) ピーター・ディアマンディス (著), スティーブン・コトラー (著)に基づいています）
今、話題のCOP26でも地球温暖化の防止に向けて世界各国は様々な駆け引きが行われています。
今後、IoTの普及に伴い、更に負担が大きくなる通信インフラに対して、世界各国は炭素税をはじめとした増税に向けて動き出す？
キッシーは今後の増税案として「スマホ税」「パケット税」が出るのでは？と予測しています。
たとえば、１ギガの通信量に対して100円の課税をパケット税を課せば、日本では一兆円の税収が見込めるのです。
過去、時の政府はインフラに対してあらゆる課税をしてきました。
スマホ・パケット税は、あながち絵空事とは言えないのです。
財務省関連の方は、決して見ないで下さい（笑）
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